川口先生　2002年に米国腎臓学会（ASN）の場でK/DOQI（NKF：National Kidney Foundation）にて提唱されたCKD という概念は、国際腎臓病ガイドライン機構のKDIGO（Kidney Disease Improving Global Outcome）によるガイドラインが策定されたことを機に、その概念が世界中に広がりました。国内では、2004年に日本腎臓病学会が慢性腎臓病対策小委員会を設立し、2006年には厚生労働省が中心となり、CKDから透析に至る患者の削減を目的とした慢性腎臓病協議会が立ち上げられました。その後、2007年～2009年にKDIGOの分類に相応したCKD診療ガイドが日本腎臓学会から発刊されています。
　重症化予防を急がなければならない理由のひとつに、患者数の増加があります。CKD患者数（GFR<60mL /分/1.73m²）は、全人口の約17%に相当する約1,300万人に達しており、循環器系疾患（心筋梗塞や脳梗塞等）のリスクも高いことから、かかりつけ医から腎臓病専門医への紹介基準の明確化や循環器専門医と腎臓専門医の連携の重要性が、2012年の｢CKD 診療ガイド｣（日本腎臓学会）で指摘されています。
　近年では、2016年に日本医師会、日本糖尿病対策推進会議、厚生労働省の3組織が連携協定を結んで｢糖尿病性腎症重症化予防プログラム｣が策定されました。また、2018年7月には｢腎疾患対策検討会｣の報告書がまとめられ、病期に応じた腎疾患対策が公表されています。そして｢エビデンスに基づくCKD診療ガイドライン2018｣が、日本腎臓学会によってまとめられました。
　CKD患者数は高齢化に伴い、今後も増え続けます。改めてかかりつけ医からの紹介基準を明確化して、最終的には腎疾患対策検討会報告書に示された｢2028年までに、年間新規透析導入患者数を3万5,000人以下に減少させる｣という成果目標の達成に向けて尽力したいと思います。
　私達は、2010年に今の常磐病院に以前から同法人のいわき泌尿器科でCKDの食事療法、とりわけ蛋白制限療法に積極的に取り組んできました。そんな中、JCHO横浜中央病院（当時・社会保険横浜中央病院：海津先生）の「腎機能改善外来」で、CKD患者の蛋白制限療法に対するチーム医療展開していることを知り、2006年に当院の管理栄養士や看護師の研修を依頼しました。その後当院でも多職種で構成するチーム医療を基盤とした、厳格な食事療法中心のCKD特別外来を開設しました。その後海津先生を中心として「CKD チーム医療研究会」が設立されました。またCKD患者の重症化予防には、腎臓専門医とかかりつけ医、管理栄養士などの多職種連携が有用であることを示したFROM-J研究（2008年~2013年）にも、当院から専門医と管理栄養士を参加させていただきました。
　さらに2014年には、いわき市で開業されている先生方と｢いわき市CKD医療連携の会｣を立ち上げました。2012年のCKD 診療ガイドラインに掲載されている紹介基準を参考にして、かかりつけ医とのCKD治療の円滑な連携構築を確立しようと試みましたが、残念ながら不成功におわっております。専門ではないかかりつけ医にCKDに興味を持ってもらい、今後は専門医との連携の重要性を理解してもらうために行政や医師会の介入は非常に重要で積極的介入をお願いしたいと考えております。