島袋　本日は、糖尿病の合併症予防、そして透析導入を防ぐための治療のあり方について、加藤さん、高田さんから患者さんとしてのお考えを伺いたいと思います。まずは加藤さん、ご自身の経験を踏まえ、率直なご意見や感想をお聞かせください。

加藤さん

加藤　私が透析導入となったのは1995年ですが、当時はかかりつけ医と専門医、また専門医同士の連携がまだ進んでいなかったと思います。現在はかかりつけ医から専門医への紹介が一般的となり、糖尿病と腎臓の先生が協力されて、さらに多職種の医療関係者の方々が全員で患者を支えてくださっているということがよくわかりました。
　私の場合は、透析導入があまりにも突然でした。結果は変わらないにしても、患者はもう少し色々な選択肢や説明を受けられる場が欲しいと思います。

柴垣　患者さんやキーパーソンの方々への透析や移植などの腎代替療法の説明はとても重要です。現在、腎臓専門医のいる大きな病院では「腎代替療法選択外来」を設置しているところもあります。この意義は3分診療と揶揄（やゆ）される十分な説明時間の取れない通常外来ではなく、十分な時間を取って複数ある腎代替療法の特徴を患者さんやご家族にくわしく説明し、どれが患者さんに適した治療法か、お互いの情報や希望を十分話し合った上で治療法を決定する、いわゆる共同意思決定（Shared decision making; SDM）を行うのが目的です。
　腎代替療法には大きく分けて、腎移植、血液透析、腹膜透析の3つがありますが、日本では実際の治療選択に偏りがあります。たとえば米国では腎代替療法の20～30％は腎移植、10％が腹膜透析、60～80％が血液透析ですが、日本は95％が血液透析です（図1）¹⁾。高田さんのように献腎移植を受けられる患者さんは、日本では多くないのが実情です。

高田　腎移植の実施状況には、地域格差もあると聞いています。